こんにちは!”送迎パパ”です!
「子育てするなら世帯年収1000万は必要」「都内で2人育てるなら1500万」…SNSを開くと、こんな言葉が飛び交っていて不安になりませんか?
「うち、そんなにないんだけど…」「2人目、諦めたほうがいいのかな…」と、スマホを閉じたあともモヤモヤが残る。その気持ち、すごくわかります。
でも先に結論を言っちゃいますね。「いくらあれば子育てできるか」に、絶対の正解はありません。そして、SNSの「最低1000万」論は気にしなくて大丈夫です😊
この記事では、FP3級パパがデータのリアルと年収別の暮らしシミュレーション、そして「年収より大事なもの」の話をします。読み終わるころには、モヤモヤがだいぶ軽くなっているはずです!
👉 まずは下の「この記事でわかること」をどうぞ!
✅ この記事でわかること
- 子育て世帯の世帯年収のリアル(平均と中央値)
- 世帯年収別・子育ての暮らしシミュレーション
- 年収より大事な「固定費の割合」と「貯蓄率」の話
- 年収を増やす前に今日からできる3つの打ち手
データで見る:子育て世帯の世帯年収のリアル
まず、世間の子育て世帯が実際どれくらいの年収なのかを見てみましょう。
国の調査では、子育て世帯(児童のいる世帯)の平均所得はおよそ800万円前後とされています。ただしこれは一部の高年収世帯が平均を引き上げた数字で、中央値(真ん中の人)はもっと低いのが実情です。
つまり何が言えるかというと…
- 世帯年収1000万未満で子育てしている家庭が多数派
- 「1000万ないと無理」なら、日本の子育て世帯の多くが「無理」になってしまう(そんなわけない笑)
- SNSの声は、都心・私立前提など条件が特に厳しいケースが目立ちやすいだけ
まずは「みんな意外と普通の年収で子育てしてる」という事実で、深呼吸してくださいね😊
子ども1人にかかるお金は「総額」で見ると怖いけど…
よく「子ども1人に3000万円」と言われます。これは food・衣類などの養育費と、幼稚園から大学までの教育費を全部足した総額の目安です。
たしかに総額はインパクト大。でも、これ20年以上かけて少しずつ払うお金なんです。月換算すれば、乳幼児期は児童手当でかなりカバーできる水準ですし、本格的にお金がかかるのは高校・大学から。
つまり大事なのは「今の年収で3000万払えるか」ではなく、「大学までの15〜18年で、どう準備するか」。詳しい金額の内訳は子どもの教育費は大学までいくら?シミュレーションで計算しているので、あわせてどうぞ。
【年収別】共働き子育て世帯の暮らしシミュレーション
それでは本題。世帯年収別に、子育ての暮らしイメージをざっくりシミュレーションしてみます。
👉 下の表をどうぞ。
| 世帯年収 | 手取り目安(月) | 暮らしのイメージ | 家計のポイント |
|---|---|---|---|
| 500万円 | 約33万円 | 公立中心なら子育て十分可能。住居費の抑制がカギ | 児童手当・支援制度をフル活用し固定費を最小に |
| 700万円 | 約45万円 | 習い事や旅行の余裕も。子ども2人も現実的な水準 | 先取り貯蓄1〜2割+新NISAで教育費準備を開始 |
| 900万円 | 約56万円 | 選択肢が広がる。私立や中学受験も視野に入る | 生活水準の上げすぎ(インフレ家計)に注意 |
| 1,100万円〜 | 約67万円〜 | 余裕は大きいが「高年収なのに貯まらない」も頻発 | 税負担が増える帯。iDeCo等の節税も併用したい |
※手取りは共働き(夫婦で分担)の場合のざっくり目安。夫婦の収入の内訳・扶養状況・お住まいの地域で変わります。
表を見てわかるとおり、どの年収帯でも子育て自体はできます。変わるのは「選択肢の広さ」(住む場所・習い事・私立か公立か)と「貯蓄に回せる余力」なんですよね。
実は年収より大事な「2つの数字」
FP3級パパとして声を大にして言いたいのがここです。子育て家計の安心度を決めるのは、年収そのものよりこの2つの数字です。
① 固定費の割合
家賃(住宅ローン)・保険・通信費・車。ここが重い家庭は、年収900万でも貯まりません。逆にここが軽ければ、年収600万でもしっかり貯まります。年収の差は、固定費の差で簡単にひっくり返るんです。
② 貯蓄率(先取りで何%貯めるか)
「余ったら貯める」は、まず貯まりません(わが家で実証済みです笑)。給料日に自動で積立される仕組みを作って、手取りの1〜2割を先取り。これができていれば、年収がいくらでも家計は前に進みます✨
年収を増やす前に、今日からできる3つのこと
「じゃあ転職して年収アップだ!」の前に、もっと確実で速い打ち手が3つあります。
① 固定費の見直し(効果:最速・最大)
格安SIM・保険の整理・サブスク断捨離。一度やれば効果が毎月続く、家計改善の王道です。
② 児童手当を「ないもの」として全額貯める
児童手当は所得制限が撤廃され、支給期間も延長されました。生まれてから全額貯めるだけで、教育費のかなりの部分が準備できちゃいます。総額や貯め方は児童手当は総額いくら?使い道と貯め方にまとめています。
③ 新NISAで「お金にも働いてもらう」
長期の教育費準備なら、預金だけでなく新NISAの積立も心強い味方。夫婦2人分の非課税枠を使えるのは、共働きの特権です😊
まとめ:「いくらあれば」の答えは「いくらでも、仕組み次第」
最後に、この記事のポイントをおさらいします。
- 子育て世帯の年収のリアルは「1000万未満が多数派」。SNSの声は気にしない
- 子どもの費用3000万は20年かけて払うお金。総額におびえない
- どの年収帯でも子育てはできる。違うのは選択肢の広さ
- 安心度を決めるのは年収より「固定費の割合」と「貯蓄率」
- 打ち手は固定費見直し→児童手当まる貯め→新NISAの順でOK
「世帯年収いくらあれば子育てできる?」の答えは、「いくらでも。ただし仕組み次第」。これがFP3級パパの結論です。
年収は明日すぐには変えられないけど、固定費と貯蓄の仕組みは今週末にでも変えられます。不安をエネルギーに変えて、できるところから一緒に始めましょう😊
よくある質問(Q&A)
Q. 世帯年収600万で子ども2人は無理でしょうか?
A. 無理ではありません。公立中心の進路なら、児童手当のまる貯め+先取り貯蓄で十分準備していけます。カギは住居費と車など大きい固定費のコントロール。「2人目の壁」はお金の壁というより、仕組みができているかの壁だとわが家は感じています😊
Q. 世帯年収1000万あれば安泰ですか?
A. 実は「高年収なのに貯まらない」は本当によくあるパターンです💦 年収が上がると住まい・車・教育とすべての水準が上がりがちで(生活水準のインフレ)、貯蓄率はむしろ下がることも。年収に関わらず、先取り貯蓄の仕組みだけは最初に作っておくのがおすすめです。
Q. 妻(夫)が時短勤務になって世帯年収が下がりました…
A. 時短の期間は「貯め時」ではなく「守り時」と割り切ってOKです。積立額を無理に維持するより、まず固定費を時短仕様に軽くするのが先。子どもの成長とともに収入は戻せますが、家族の時間は今しか買えません。数年単位で見れば、ちゃんと取り返せますよ🍀
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