【3分診断】共働き夫婦の保険ムダチェック｜見直しで月2万円削減する方法

こんにちは！”送迎パパ”です！

「保険って、なんとなく入ったまま見直したことがない」

共働きの夫婦でこういう方、実はとても多いです。

我が家も以前は月3.5万円の保険料を払い続けていました。FP3級を取得して改めて見直したところ、不要な保障がゴッソリあることがわかり、月1.5万円まで削減できました。

年間で24万円のコスト削減。これが10年続けば240万円です。

今回は「自分の保険がムダかどうか」を3分でチェックできる方法と、共働き家庭が見直すべきポイントをお伝えします。

✅ この記事でわかること

共働き家庭の保険、9割が「入りすぎ」ている理由

共働き家庭の保険が「入りすぎ」になりやすいのには、明確な理由があります。

社会人になったとき、親や職場のすすめで加入した保険をそのまま継続していませんか？

独身時代・片働き時代に設計された保険は、共働きになった今の家庭には合っていないことがほとんどです。

たとえば「死亡保障3,000万円」は、配偶者が収入を持たない片働き家庭向けの設計です。共働きで2人とも収入があれば、死亡保障はその半分以下で十分な場合が多い。

子どもが生まれると「万が一のとき」が心配になり、保険を追加しがちです。

でも保険を増やすたびに「本当に必要か」を考えないまま契約すると、気づいたら月3〜5万円の保険料になっていたというパターンに陥ります。

保険は「安心を買うもの」ではなく「リスクを金銭的にカバーするもの」。必要なリスクだけをカバーする発想に切り替えることが大切です。

終身保険・養老保険・学資保険などの「貯蓄型保険」は、保障と貯蓄が一体になった商品です。

一見お得に見えますが、利回りは1%以下のものが多く、同じお金をNISAや積立投資に回した方が圧倒的に増えます。

FP3級を勉強して初めて気づいたのが、「貯蓄と保険は分けて考えるべき」という原則でした。

📋 保険ムダチェックリスト（3分）

✅ 2つ以上当てはまる方は見直しを検討することをおすすめします

死亡保障は「遺された家族が生活に困らないための保険」です。

共働き家庭は、万が一どちらかが亡くなってももう一方の収入で生活できるケースが多い。

目安として、死亡保障＝「残のローン残高＋生活費数年分」程度で十分です。

我が家では見直し前は夫婦合計で死亡保障5,000万円以上ありましたが、現在は1,500万円程度に圧縮しています。

学資保険・終身保険の貯蓄部分は、新NISAに切り替える方が資産形成として合理的です。

学資保険の利回りは年0.2〜0.5%程度が多いのに対して、インデックス投資（S&P500・オルカン）の長期平均リターンは年4〜7%程度とされています。

「保険で貯める」より「保険は保険、投資は投資」と分けて考える方が、老後・教育費の準備としても効率的です。

入院・手術に備える医療保険ですが、日本の公的医療保険は世界トップクラスの充実度です。

高額療養費制度があれば、どんな大きな手術・入院でも自己負担は月8〜10万円程度に抑えられます。

共働きで収入がある家庭なら、医療保険は「最低限の保障＋貯蓄で対応」で十分というのがFP3級を取得して学んだ結論です。

実際に我が家で見直した内容をお伝えします。

保険の種類	見直し前	見直し後	変更内容
死亡保険	月18,000円	月7,000円	保障額を圧縮
学資保険	月10,000円	0円	解約→NISA移行
医療保険（夫）	月5,000円	月4,000円	シンプルなものへ変更
医療保険（妻）	月2,000円	月4,000円	女性向けに変更
合計	月35,000円	月15,000円	年間24万円削減！