【月2万円削減の実録】共働き夫婦の保険見直し|FP3級パパが全手順を公開

家計・お金

こんにちは!”送迎パパ”です!

「保険って毎月払っているけど、正直何に入っているかよくわからない…」

育休を取る前のわが家がまさにこの状態でした。夫婦合計で月3万2,000円の保険料を払いながら、「何かあれば大丈夫だろう」という感覚だけで入り続けていたんです。

FP3級を取得して家計を本格的に見直したとき、「これは明らかに入りすぎだ」と気づきました。見直した結果、月約2万円(年間24万円)の削減に成功。しかも保障の質は上がりました。

この記事では、FP3級の知識を使って実際にどう見直したか、共働き夫婦ならではの保険設計の考え方まで全部公開します。

✅ この記事でわかること

  • 見直し前のわが家の保険料と内訳(月3万2,000円の実態)
  • FP3級で学んだ「公的保障を先に把握する」という考え方
  • 実際に使った3ステップの見直し手順
  • 会社員×個人事業主の共働き夫婦ならではの設計方法
  • 保険見直しで失敗しない3つのポイントとQ&A

見直し前のわが家の状態|毎月3万円以上払っていた実態

保険証券を並べてみたら衝撃だった

FP3級の勉強を始めてまず最初にやったのが、家中の保険証券をすべて引っ張り出すことでした。

出てきたのは6通の保険証券。夫婦合計で月3万2,000円の保険料を払っていたことが判明しました。

  • 夫(会社員):終身保険・医療保険・がん保険・就業不能保険 → 月2万1,000円
  • 妻(個人事業主):終身保険・医療保険 → 月1万1,000円

これを見た瞬間に「多すぎる…」と感じました。特に夫の「死亡保障3,000万円の終身保険」を見て、「共働きなのにこんなに必要?」という疑問が湧いてきました。

なぜこんなに多くなったのか

理由はシンプルです。「保険営業の方に言われるがままに入った」からです。

20代のころに職場に来た営業担当の方にすすめられて加入し、その後は結婚・出産のたびに「保障を足す」だけを繰り返していました。見直すという発想自体がなかったんです。

FP3級を勉強して初めて、「保険は本来、必要な保障を必要な分だけ入るもの」という基本を理解しました。


FP3級の知識で「必要保障額」を整理した

保険選びの大前提|まず公的保障を把握する

保険を見直すにあたって、最初に確認すべきなのが「国の保障でどこまでカバーできるか」です。

多くの人が保険でカバーしようとしているリスクの多くを、実は国が手厚く守っています。これを知らないと「保障が多すぎる」状態が生まれます。

👉 下の表で公的保障の内容を確認してください

公的保障の種類 どんなときに使える? 金額の目安 会社員 個人事業主
遺族年金 亡くなったとき遺族が受け取る 年100〜250万円 ◎ 手厚い △ 基礎年金のみ
傷病手当金 病気・ケガで働けないとき 給与の約2/3・最大18ヶ月 ◎ あり ✕ なし
高額療養費制度 医療費が高額になったとき 月約8〜10万円の自己負担上限 ◎ あり ◎ あり

※金額は概算。実際の受給額は収入・加入期間によって異なります

本当に保険でカバーすべきリスクは限られている

FP3級で学んだのは「確率は低いが、起きたら損失が大きいリスクだけを保険でカバーする」という原則です。

✅ 保険が必要なリスク:死亡による遺族の生活費不足、長期の就業不能(収入ゼロになる)
❌ 保険が不要なことが多いケース:短期の入院・通院(貯蓄で対応可)、がん(高額療養費制度でかなりカバーできる)

「何かあったとき心配」という気持ちはよくわかります。でもその不安を「保険でカバーする」より「貯蓄を増やす」ほうが合理的なケースが多いのも事実です。


実際にやった見直し手順(そのまま真似OK)

STEP 1|現在の保険をすべてリストアップする

まず全保険証券を集めて、以下の情報を一覧化します。

  • 保険の種類・保険会社名
  • 毎月の保険料
  • 保障内容(死亡保障額・入院給付金など)
  • 保険期間(いつまで続くか)

これをやるだけで「なんとなく」が「見える化」されます。わが家はこれをやったとき、「こんなに払ってたのか…」と夫婦二人で呆然としました。

STEP 2|公的保障でカバーできる分を引く

遺族年金・傷病手当金・高額療養費制度で補える金額を確認します。会社員は特に公的保障が手厚いため、ここで必要な保険額がぐっと下がります。

STEP 3|不足分だけを保険で埋める

「遺族の生活費(年数分)− 貯蓄 − 公的保障 = 保険でカバーする額」がシンプルな計算式です。

わが家の場合、夫(会社員)の必要な死亡保障額は試算すると約1,500万円でした。以前は3,000万円の終身保険に入っていたので、まさに「半分以上が余分な保障」だったわけです。

👉 下の表で見直し前後の変化を確認してください

📊 わが家の保険 見直し前後の比較

保険の種類 見直し前 見直し後
死亡保障(夫) 終身保険 3,000万円
月1万5,000円
収入保障保険 月10万円
月5,000円
医療保険(夫) 継続
月3,000円
解約
月0円
就業不能保険(夫) 継続
月3,000円
継続
月3,000円
保険(妻) 終身保険+医療保険
月1万1,000円
収入保障+医療+就業不能
月9,000円
夫婦合計 月3万2,000円 月約1万7,000円
→ 年間約18万円削減

※わが家の実例です。保険料は加入時の年齢・健康状態・保険会社によって変わります


共働き夫婦ならではの保険設計(ここが一番重要)

共働きの場合、専業主婦世帯とは設計の考え方が根本的に違います。どちらかが亡くなっても、もう一方の収入が残るからです。

会社員(夫)はどう設計したか

  • 死亡保障:終身保険を解約 → 収入保障保険(月10万円・子どもが18歳まで)に切り替え
  • 医療保険:解約(高額療養費制度+貯蓄で対応できると判断)
  • 就業不能保険:継続(傷病手当金が切れる長期療養に備える)

会社員は遺族厚生年金があるため、死亡保障は小さめでOKです。

個人事業主(妻)はどう設計したか

  • 死亡保障:収入保障保険(月12万円・子どもが18歳まで)夫より厚めに設定
  • 医療保険:継続(フリーランスは傷病手当金がないため必要)
  • 就業不能保険:継続(病気・ケガで働けなくなったとき収入が途絶えるリスクに備える)

ポイントは「会社員より個人事業主のほうが公的保障が薄い」という点です。妻の保障を夫より厚めにすることで、家族全体のリスクを適切にカバーしています。

👉 下の表で夫婦それぞれの設計を比較してください

保険の種類 夫(会社員) 妻(個人事業主) 理由
死亡保障 月10万円 月12万円(厚め) 妻は遺族厚生年金なし
医療保険 不要(解約) 必要(継続) 妻は傷病手当金なし
就業不能保険 継続 継続 どちらも長期療養リスクあり

※わが家の設計例です。最適な設計は家族構成・収入・貯蓄状況によって異なります


保険見直しで失敗しないポイント3つ

① 「なんとなく不安だから」で保険を選ばない
不安な気持ちは保険会社にとっては商売のチャンスです。必要な金額を数字で算出してから選ぶのが正解。感情ではなく計算で決めましょう。

② 終身保険を「貯蓄代わり」にしない
終身保険の返戻率は確かに魅力的に見えます。でも同じお金を長期でインデックス投資に回したほうが、多くの場合リターンが上回ります。「貯蓄は投資、保険は保険」と分けるのが合理的です。

③ 一人で全部やろうとしない
FP3級の知識があっても、具体的な商品選びは複数の保険会社を比較しないと最適解が出しにくいです。自分で必要保障額を計算したうえで、無料の保険相談に持ち込むのが最短ルートです。

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複数の保険会社を中立な立場で比較してくれます。相談は何度でも無料。

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※相談・診断は完全無料。申し込んでも必ず加入する必要はありません


よくある質問(Q&A)

Q. 保険を解約するのは不安じゃないですか?

A. 最初はわかります、怖かったです。でも「必要な保障額を計算してから解約する」という順番を守れば、保障の穴は生まれません。解約前に新しい保険に入ってから解約するのが安心です。

Q. 医療保険って本当に不要なんですか?

A. 会社員であれば高額療養費制度+傷病手当金でかなりカバーできます。ただし個人事業主は傷病手当金がないため医療保険は必要性が上がります。「不要かどうか」は職業と貯蓄額で変わります。

Q. 見直し後に後悔したことはありますか?

A. 正直、後悔ゼロです。月2万円以上の節約ができて、しかも保障の中身は以前より納得感が高くなりました。「なんとなく払っていた」状態より、「理由があって入っている」状態のほうが心理的にも安心です。

Q. 無料相談ってしつこく営業されませんか?

A. 私が利用した感想では、「このFPさんは中立だな」と感じました。もちろん担当者によって差はあります。「今日は情報収集だけにします」とあらかじめ伝えておくと、プレッシャーを感じにくくなりますよ。


まとめ

  • 保険の見直しは「現状把握 → 公的保障の確認 → 不足分だけ保険でカバー」の順番で
  • 共働き夫婦は専業主婦世帯より必要保障が少なくなるケースが多い
  • 個人事業主の配偶者は公的保障が薄いため、保障を厚めに設計する
  • 終身保険より掛け捨ての収入保障保険がコスパ◎
  • 一人で悩まず、無料の保険相談を使うのが最短ルート

わが家は月3万2,000円 → 約1万円以下に削減できました。年間で約26万円の節約です。

「なんとなく払い続けている」という方は、ぜひ一度証券を引っ張り出すところから始めてみてください!

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