子育て世帯に医療保険は必要?共働きFPパパが「いらない派」を徹底検証

家計・お金

こんにちは!”送迎パパ”です!

「医療保険って、子育て世帯には本当に必要なの?」

子どもが生まれたり、家計を見直すタイミングで、こんな疑問が頭をよぎることありませんか?

「入っておいたほうが安心だよね」という気持ちと、「公的保険があるんだし、不要な保険料は払いたくない」という気持ち、両方あるんですよね。

実は我が家も、第二子が生まれたタイミングで保険を全部見直しました。FP3級も取って、ちゃんと勉強してから決めたんですが…これが意外と「知らなかった!」ってことだらけで(笑)。

この記事では、そんな経験をもとに子育て世帯に医療保険が本当に必要かどうかを、できるだけわかりやすくまとめました。

結論を先に言ってしまうと、「人による」です。でも、この記事を読めば”あなたの家庭にとって必要かどうか”を自分で判断できるようになりますよ!

✅ この記事でわかること

  • 日本の公的保険(高額療養費・傷病手当金)でどこまでカバーされるか
  • 医療保険が「不要」と言われる理由と「必要」なケースの違い
  • 子育て世帯が特に注意すべき保険の考え方
  • 医療保険を選ぶときのチェックポイント4つ
出典:Unsplash(https://unsplash.com)

まず知っておきたい:日本の公的保険はかなり手厚い

医療保険を考える前に、まず前提として知っておいてほしいのが日本の公的保険制度のすごさです。

会社員の場合、健康保険に入っていると、医療費の自己負担は原則3割。でも実はそれだけじゃないんです。

高額療養費制度

一定の金額を超えた医療費は、国が負担してくれる制度です。

たとえば年収約370万〜770万円の方の場合、1ヶ月の自己負担上限は約8〜9万円程度。どれだけ大きな手術をしても、その月の支払いはこの金額を超えないんです。

「がんで入院したら何百万もかかるのでは?」と思いがちですが、高額療養費制度があれば1ヶ月あたりの自己負担は想像より少ないんです。

年収の目安 1ヶ月の自己負担上限額
〜約370万円 約57,600円
約370万〜770万円 約80,100円+α
約770万〜1,160万円 約167,400円+α
約1,160万円〜 約252,600円+α

※2024年時点・健康保険適用の場合。差額ベッド代・食事代は別途。

傷病手当金

病気やけがで働けなくなったとき、給与の約3分の2が最長1年6ヶ月支給されます。

会社員・公務員が対象で、フリーランスや自営業の方は対象外です。ここは大きなポイントになります。

健保組合の付加給付

会社の健保組合によっては、高額療養費よりさらに手厚い「付加給付」がある場合も。

たとえば「自己負担が月2万円を超えた分は全額補填」といった独自サービスです。大手企業に勤めている方は、人事や健保組合に確認してみる価値がありますよ。

「医療保険は不要」と言われる理由

これらの制度を前提にすると、「医療保険はいらない」という意見にも一定の説得力があります。

  • 入院しても、高額療養費制度で1ヶ月の自己負担は数万円程度に収まる
  • 傷病手当金で収入もある程度カバーされる
  • その分を貯蓄に回せば、いざというとき自分で対応できる

特に貯蓄が十分にある方にとっては、「医療保険は不要」という判断も合理的なんですよね。

でも「必要」と感じるケースもある

一方で、医療保険があって助かったというケースも確かにあります。

入院が長期化した場合

高額療養費制度は「毎月」の上限です。入院が3ヶ月・6ヶ月と長引けば、自己負担の合計はそれなりの金額になります。

また、入院中の差額ベッド代(個室料金)や食事代は保険適用外。大部屋でも個室を希望したいなら、この費用も別途かかります。

先進医療・自由診療を使いたい場合

がん治療などで最新の治療法を選びたいとき、保険適用外の「先進医療」や「自由診療」が必要になることがあります。

こうした治療は公的保険の対象外なので、全額自己負担。金額は数十万〜数百万円に上ることも珍しくありません。

貯蓄が少ない・共働きでも余裕がない場合

「貯蓄で対応できる」と言われても、まだ貯蓄が少ない家庭にとっては現実的でないこともありますよね。

子育て中は出費も多いですし、緊急時に100万円をすぐ出せる家庭ばかりではありません。そういった場合は、医療保険があることで「万が一」への安心感を得られます。

子育て世帯に特有の事情

子どもの医療費はほぼ無料(自治体補助)

大前提として、子どもの医療費は自治体の補助でほぼ無料になるケースがほとんどです(対象年齢は自治体によって異なります)。

なので、子ども自身の医療保険は多くの場合、不要と考えてOKです。

親が倒れたら?という視点が大事

子育て世帯でより重要なのは、親(自分たち)が倒れたときのシミュレーションです。

共働き家庭の場合、どちらかが病気・けがで長期間働けなくなると、家計に大きな影響が出ます。

  • 収入が傷病手当金で補われるとしても、もらえるのは2/3だけ
  • 片方の収入が減れば、ローンや教育費の計画にも影響する
  • 育児の負担が一方に集中してしまう

特に住宅ローンを抱えている家庭や、貯蓄がまだ少ない子育て初期の家庭は、医療保険の必要性が高まるといえます。

我が家の場合(送迎パパの体験談)

我が家は共働きで、妻の年収が僕の4倍という状況です(笑)。

保険を見直したとき、真っ先に考えたのが「妻がもし長期入院したら?」ということでした。

妻の収入が止まったら、家計は一気に苦しくなります。子どもたちの習い事もある。住宅ローンもある。そう考えると、妻だけは手厚い保障が必要だなと感じたんです。

一方で、僕自身は「貯蓄で対応できる範囲で保険料を抑えよう」という判断にしました。

保険相談でFPの方に相談しながら整理できたことで、「何となく入っている保険」から「家族の状況に合わせた保険」に切り替えられました。これが保険見直しの一番の収穫でした。

👉 保険の見直しを考えている方は、記事末尾の無料相談ボタンからどうぞ!

医療保険を選ぶときのチェックポイント

「やっぱり入っておこう」と決めた方向けに、選び方のポイントをまとめます。

① 入院給付金の日額

1日あたりいくら支給されるかです。一般的には5,000円〜10,000円が多いです。

差額ベッド代や諸費用をカバーするなら、日額7,000〜10,000円を目安に考えると安心です。

② 特約の選び方

三大疾病(がん・心疾患・脳卒中)の特約は検討の価値あり。ただし特約が増えると保険料も上がるので、本当に必要なものに絞ることが大切です。

③ 更新型か終身型か

  • 更新型:最初の保険料は安いが、更新のたびに上がっていく
  • 終身型:保険料は固定だが、最初はやや割高

長期的なコストで見ると、終身型のほうがトータルで安くなるケースが多いです。

④ 保険料と保障のバランス

「安心感」のためだけに高い保険料を払い続けるのはもったいないです。一般的には手取り収入の5〜8%以内が目安と言われています。

まとめ:「必要かどうか」は家族の状況で決まる

医療保険が必要かどうかに、絶対的な答えはありません。

でも、自分の家庭の状況をちゃんと把握した上で判断することが大切です。

医療保険が
必要になりやすい家庭
医療保険なし or
最小限でもよい家庭
✅ 貯蓄が100万円未満
✅ 住宅ローンがある
✅ どちらかの収入が止まると家計が回らない
✅ フリーランス・自営業(傷病手当金なし)
✅ 先進医療を使いたい可能性がある
✅ 貯蓄が300万円以上ある
✅ 健保組合の付加給付が手厚い
✅ 住宅ローンなし・家賃が低い
✅ どちらかの収入が止まっても生活できる
✅ 貯蓄で緊急時に対応できる

大切なのは「なんとなく入っている保険」をそのままにしないこと。子育てのタイミングは、保険を見直す絶好の機会です。

迷ったら、無料の保険相談を使ってFPに整理してもらうのが一番です。我が家もそれで本当に良かったと感じています!

よくある質問(Q&A)

Q. 医療保険とがん保険、どちらを優先すべきですか?

A. がんは「長期入院」「先進医療」「再発リスク」など、医療保険だけでは対応しきれない費用がかかりやすいです。できれば両方加入したいところですが、難しければがん保険を優先する方も多いです。迷ったらFPへの無料相談が一番安心ですよ!

Q. 子どもの医療保険は必要ですか?

A. 多くの自治体では中学卒業まで医療費の自己負担がほぼゼロになるため、子どもの医療保険は基本的に不要です。ただし、学資保険との組み合わせ商品など貯蓄目的で検討するケースもあります。まずは自治体の補助内容を確認してみてください。

Q. 共済(都道府県民共済・コープ共済など)と民間保険どちらがいいですか?

A. 共済は保険料が安く割戻金もあり魅力的です。ただし70歳を超えると保障が大幅に減ること、保障内容が民間より薄いことには注意が必要です。若い世代で手軽に始めたい方には共済、手厚い保障が必要な方には民間保険がおすすめです。

Q. 保険の見直しはどこに相談すればいいですか?

A. 複数の保険会社を比較してくれる無料FP相談サービスがおすすめです。特定の保険会社に偏らず、中立的なアドバイスをもらえるところを選ぶのがポイント。我が家も無料相談をフル活用しました(笑)。しつこい勧誘がないサービスを選べば気軽に相談できますよ!

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