【本音】共働き夫婦の収入保障保険｜本当に必要？保障額・保険料の選び方を解説

こんにちは！”送迎パパ”です！

「収入保障保険って、共働きでも必要なの？」

生命保険の見直しをしているとき、こういう疑問が出てきませんか？

「共働きだから、どちらかが亡くなっても片方の収入があるし、高い保険はいらないかな…」という気持ち、わかります。でも実は、共働きだからこそ真剣に考えてほしい保険があるんです。

それが「収入保障保険」です。

我が家も保険を見直すときに初めてちゃんと調べたんですが、「なんでもっと早く知らなかったんだろう！」ってなりました（笑）。

この記事では、収入保障保険の仕組みから共働き世帯向けの選び方まで、FP3級を取った送迎パパがわかりやすくまとめます！

✅ この記事でわかること

収入保障保険とは？まず仕組みを理解しよう

収入保障保険とは、被保険者（保険をかけた人）が亡くなったり高度障害になったりしたとき、毎月一定の金額を受け取れる保険のことです。

ポイントは「一括」ではなく「毎月」もらえる点。

たとえば「月20万円・60歳まで」という契約の場合、40歳で亡くなれば遺族は60歳まで毎月20万円、総額4,800万円を受け取れます。

種類	受け取り方	保険料	向いている人
定期保険	一括で受け取る	やや高め	まとまった資金が必要な人
終身保険	一括で受け取る	高い（貯蓄性あり）	相続対策・貯蓄したい人
収入保障保険	毎月受け取る	安い（掛け捨て）	生活費を毎月補いたい人

収入保障保険には「逓減（ていげん）型」という特徴があります。逓減とは「だんだん減っていく」という意味で、時間が経つほど残りの保障期間が短くなり、受け取れる保険金の総額が少なくなっていく仕組みです。

たとえば「月20万円・60歳まで」の保険なら、40歳で亡くなれば20年分、50歳で亡くなれば10年分の受け取りになります。

これは一見デメリットに見えますが、実は理にかなっています。子どもが独立して教育費がかからなくなれば、必要な保障額も自然と下がるからです。必要な時期に必要なだけ保障が手厚い、合理的な設計なんですよね。

「共働きだから大丈夫」と思いがちですが、実はそうとも言い切れません。

たとえば、夫婦合わせて手取り月55万円（夫20万・妻35万）の共働き家庭で、夫が亡くなったとします。

残された妻の収入は月35万円。一見十分に見えますが、実際には…

合計34万円。ほぼギリギリです。ここに突発的な出費（車の修理・家電の買い替え・子どもの病気）が重なったら、たちまち苦しくなりますよね。

パートナーが亡くなると「遺族厚生年金」が受け取れます。ただし年収・加入期間によって金額はさまざまで、月8〜12万円前後になることが多いのが現実です。

「遺族年金があるから大丈夫」と思っていると、実際の生活費とのギャップに驚く可能性があります。収入保障保険はそのギャップを埋めるための、非常に実用的な保険なんです。

共働き家庭の場合、夫婦それぞれの収入・役割・ライフプランによって、どちらにどれだけの保障をかけるかが変わってきます。